＼ 地震大国の日本 ／
だからこそ
「あんしんできる保証」が必要
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だからこそ「あんしんできる保証」が必要
今後30年間に震度6弱以上の揺れに
見舞われる確率は70%
海や山に囲まれ、豊かな自然に恵まれている日本は、「地震大国」として、その自然がもたらす災害が多くあります。その中でも、日本の地震による危険度は世界的に見ても非常に高く、全国どこでも強い揺れに見舞われる可能性があります。
文部科学省のデータ(※)によると、今後30年間の地震発生率が70％以上となる地域もあることから、地震に備えて丈夫で安心な住宅に住むことが、もしもの時の支えとなります。
※出典：文部科学省「地震・防災研究に関する取組について」
今までなかった、地震保証
いままでは地震で建物が壊れても住宅メーカーの保証はありませんでした。
しかし、ハウジングトップは大分県内で初めて地震保証のお客様に提供できるようになりました。大分県内で唯一ハウジングトップだけが地震保証に加入ができたのには、理由があります。
それは、予期せぬ巨大地震でも倒れない「地震に強い家づくり」をしていることを保証元であるジャパンホームシールド（株）様が認められたからに他なりません。（大分県内の住宅メーカーでは初・唯一）
今までなかった、 地震保証
しかし、ハウジングトップは大分県内で初めて地震保証のお客様に提供できるようになりました。大分県内で唯一ハウジングトップだけが地震保証に加入ができたのには、理由があります。
それは、予期せぬ巨大地震でも倒れない「地震に強い家づくり」をしていることを保証元であるジャパンホームシールド（株）様が認められたからに他なりません。（大分県内の住宅メーカーでは初・唯一）
地震被害の住宅再建費用は
およそ2,100万円の負担が想定される
万が一地震で建物が全壊した場合でも、「被害者生活再建支援法」に基づき、国からの支給金を受け取ることができます。
しかし支給金には上限があり、全壊の場合でも300万円までしか支払われません。
東日本大震災で全壊被害に遭った住宅の平均新築費用は約2,500万円でしたが、公的支援として受給できるのは、善意による義援金をあわせても、約400万円ほどとなります。
つまり、地震被害からの住宅再建には、およそ2,100万円かかることが想定され、お客様に大きなご負担がかかることに。
耐震と制振、ふたつの安心で地震に強い家
日本に暮らす以上、地震への備えは欠かせません。
私たちの住まいは「耐震」と「制振」を組み合わせ、万が一の大きな揺れにも強さと安心を備えています。
耐震+制振で繰り返し起こる地震にも安心して暮らせる住まいを実現しました。
ご家族の未来を守るために、確かな安全性をお届けします。
地震大国の日本だから、地震への備えは必要不可欠です。
ハウジングトップの規格住宅は、制震ユニット「MIRAIE」を標準装備。耐震+「制震」で、繰り返す地震による揺れから家を守ります。
MIRAIEは地震エネルギーを吸収するシステム。建物の揺れが抑えられるので、構造躯体へのダメージが軽減されます。
熊本地震でも、全壊･半壊0 の実績 ※住友ゴム（株）調べ
2000年に施行された新しい耐震基準の住宅は、震度6強から7程度の大きな地震でも、1回までは倒壊しないよう設計されています。しかし、この耐震基準は、その後の繰り返す地震までは考慮されていません。2016年4月に起きた熊本地震では、観測史上初となる震度7の揺れが2回観測されたほか、震度5を超える余震も多く、ダメージを受けた建物が、その後の余震によって倒壊したケースも少なくありません。しかし、MIRAIEを備えた住宅は全てに半壊などの被害が及ばず、制震性能の高さが実証されました。その実績から、2017年から着工した熊本城天守閣の耐震改修工事に、住友ゴムの制震ダンパーが採用されました。MIRAIEの制震技術は、京都の東本願寺へも納入されています。
