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棟梁目線 6つのこだわり

住まいを守る地震対策

見えない部分まで安心・安全
地震対策施工を含む標準仕様

地震対策施工を含む標準仕様

大分県・宮崎県で最大震度5強を観測し、大分県内の8市で500棟に及ぶ住宅が被災した令和4年(2022)1月22日の地震でも、ハウジングトップからお引き渡しした新築・分譲(建売)住宅から被害報告はありませんでした。
ハウジングトップでは安心して暮らせる住まいのために、家づくりの専門家として検討を重ねた地震対策施工を注文・分譲(建売)ともに新築住宅の標準工事に組み込んでいます。
※フリープラン(自由設計)では、ご希望の地震対策施工をチョイスできます(有償)。

熊本地震で明らかになった
「施工品質」の大切さ

日本建築学会が平成28年(2016)4月14日・16日に発生した熊本地震で、震度7が2回観測された熊本県益城町中心部の被害状況調査を実施しました。国土交通省がその結果を分析したところ、住宅性能表制度創設(平成12年10月)以降の木造建築物の倒壊率は2.3%(301棟中7棟)でした。

倒壊被害の要因

現行規定の仕様となっていない接合部3棟
震源や地盤の特性に起因して局所的に大きな地震動が建築物に作用した可能性があるもの3棟
著しい地盤変状の影響1棟

新耐震基準導入(昭和56年6月)以降の住宅については、接合部の仕様が不十分であったものに倒壊が多く見られたことから、住宅の地震対策については建物の強度を高める工事はもちろん、その施工品質についても注視すべきと結論付けています。
ハウジングトップは、安心・安全な住まいのために棟梁目線で見えない部分の施工品質も重視しています。

「熊本地震における建築物被害の原因分析を行う委員会」報告書(国土交通省)より引用

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